東京大学 安田浩教授、シャープ(株)、大日本印刷(株)、日本電気(株)、日本電信電話(株)、松下電器産業(株)は15日、光ファイバーをサービス基盤として考える“光サービスアーキテクチャコンソーシアム”(HSAC:HIKARI Service Architecture Consortium)を設立すると発表した。
 | コンソーシアムのシンボルマーク |
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同コンソーシアムは、光ファイバーによる100Mbpsクラスのブロードバンドサービスにおける、コンテンツIDなどの権利保護、電子透かしなどの情報セキュリティー、サービス品質保証などのサービスモデルや技術条件を検討するために設立される。また、光サービスは送り手と受け手のインターフェース条件を設定する必要があるため、サービスモデル、機能モデル、システムモデルを検討し、検討結果をインターフェース条件として広く公開していく予定としている。
同コンソーシアムの設立までのスケジュールについては、12月1日に説明会を開き、12月22日までメンバーを募集。2001年1月23日に開催する設立総会で同コンソーシアムが設立されることになる。なお、設立に賛同している企業は以下の12社(五十音順)。
インテル(株)、沖電気工業(株)、(株)角川書店、ソニー(株)、(株)東芝、凸版印刷(株)、日本ヒューレット・パッカード(株)、ノーテルネットワークス(株)、パイオニア(株)、(株)日立製作所、富士通(株)、松下通信工業(株)。
