(株)野村総合研究所は8日、生活者における通信/放送/コンピュータなどの幅広い情報通信機器および関連サービスの利用実態や動向についての調査を実施したと発表した。
同調査は、層化二段無作為抽出法により、全国15～59歳の男女2000人を抽出し、訪問留置方式で9月に実施した。有効回答は1402サンプルで回収率は70.1％。
調査結果によると、パソコンが家にあって自分で使用している人の割合は32.8％と3年間でほぼ倍増した。増加は加速状態にあり、これを牽引しているのは10代男性と30代女性。パソコンが家にある家庭の割合も5割を超えた。
自宅のパソコンでインターネットを利用している人の割合は、約１年で9.3ポイント増の22.8％。これに携帯電話・PHSだけでインターネットを利用している人の7.0％を加えると、インターネット利用者は3割近くになる(職場や学校などでの利用を除く)。
パソコンの利用経験がなく、キーボードもほとんど使えない人の割合は24.1％と4分の1を割った。50代でも、3年前の59.4％から47.0％に減少している。これらから、生活者の情報リテラシーは順調に向上しているという。
電話加入者におけるISDN回線の利用率が増加し13.3％となった。インターネット利用が月に15時間を超える人は、高速回線を利用する割合が高く、ISDN回線利用者が39.8％、CATVインターネット利用者が14.5％となった。
EC(電子商取引)の利用経験がある人は7.6％で、そのうちの19.4％が年間5万円以上の買い物をしている。ECを利用するための機器として、パソコンを選択する人は73.7％、携帯電話・PHSで利用したい人は31.5％(複数回答)となり、携帯電話・PHSでECを利用したい層は、携帯電話単体でのインターネット利用率が高いという特徴がある。
パソコンや携帯電話(文字サービス)で銀行サービスを利用したい人の割合も増加しており、それぞれ15.5％(前回13.3％)、13.1％(同6.5％)。投資型金融商品を売買している人の12.0％が、毎日1回以上、電話・ファクス・インターネットで株価などの金融情報をチェックしている。
情報化に対する意識は不安感が先行しているという。ECを利用するときに、個人情報が漏れることに不安や障害を感じている人の割合が、2年前の35.8％から47.1％に増加した。また、情報化によって、“人とのつきあいやコミュニケーションが、ますます活発になる”と考えている人の割合は依然半数以下で、やや低下傾向にある。
