(株)コンピュータ・ニュース社の市場調査部門のBCN総研は3日、国内店頭市場におけるプリンターの2000年第3四半期実績(7月～9月)と、第4四半期(10月～12月)の予測を発表した。それによると、2000年第3四半期の販売実績は、台数ベースで、前年同期比0.7%減の89万8000台、金額ベースで、同12.1%減の242億3000万円となった。第4四半期は、新モデルが需要を喚起し、台数ベースで前年同期比13.3%増の153万6000台、金額ベース484億3000万円に達すると予測している。
2000年第3四半期の不調は、各ベンダーから目立った新商品の発売がなかったことが最大の要因と考えられる。ショップからも「昨年はエプソンやHPからiMacカラーモデルが発売されるなど、需要の端境期にもかかわらず堅調な伸びを示したが、今年は需要を喚起するほどの新モデルの投入がなかった」とする声が多いという。だが「新モデルの投入がなくても、前年とほぼ同水準を維持できたのは、デジカメユーザーの増加に伴なう買い替え需要があったからだ」との声もある。
第4四半期は、年間で最大の需要期をむかえるだけに、大きな需要増が見込まれる。セイコーエプソン(株)の『PM-900C』は、4辺縁なし印刷が可能になったことに加え、PlayStation2との接続も可能なため、パソコンユーザー以外からの需要も見込まれる。キヤノン(株)の『BJ F870』は2400×1200dpiの高解像度を実現、ユーザーからプリンターの不満点としてあがっている動作音についても37dBという静粛性を実現している。また、各社とも、旧モデルの標準価格を1万円程度値下げし、低価格ニーズにも対応していること、年賀状需要のピークであることも需要増に貢献するとしている。そのため、BCN総研では、2000年通期のプリンター販売は前年比14.6%増の437万台に達すると見込んでいる。
