(株)コンピュータ・ニュース社の市場調査部門のBCN総研は20日、2000年第3四半期(7～9月)のパソコン店頭市場の調査結果を発表した。それによると、2000年第3四半期の国内店頭市場は台数ベースが前年同期比23.0％増の128万台、金額では前年同期比9.3％増の2456億円となった。直前期(4～6月)と比較すると販売台数では5.2％減となった。Windows Me発売という特需があったものの、Me搭載パソコン発売のタイミングにおいて各社の足並みが揃わず、販売機会を逃したことが、130万台の大台に届かなかった要因と分析している。金額ベースでは、ノートパソコンの低価格化で台数ほどの伸びは見られなかったとしている。
BCN総研では、2000年第4四半期(10～12月)は、所得の下げ止まりや消費マインドの改善で、耐久消費財を中心に持ちなおしの動きが強まってきたことで、前年同期比31.5％増の171万台、金額ベースで26.8％増の3238億円に達すると予測している。Me搭載パソコンの販売が本格化し、これまで買い控えていた消費者が一気に動く可能性が大きく、現在、夏モデルの在庫を抱える多くのショップが値段を下げて年末商戦の目玉にしたいとしているため、在庫過多がかえって年末商戦の底辺を支える可能性も考えられるとしている。
以上の点から、2000年通期(1～12月)の店頭市場におけるパソコンの販売台数は、前年比37.2％増の572万台に達すると予測している。
