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マップインターナショナル、新システムを導入

2000年09月21日 23時15分更新

文● 編集部 小磯大介

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(株)マップインターナショナルは21日、都内で記者発表会を開き、旅行業支援プロダクト製作会社である、フィンランドのアマデウス社(Amadeus Global Travel Distribution)のシステムを導入すると発表した。導入するのは、旅行手続きに必要な作業を統合したシステム“GDS”(Global Travel Distribution System)。同社では、GDSのうち、旅券予約システム“VISTA”(ビスタ)、料金の管理を伝票でなく、データでおこなう販売料金管理システム“NegoFare”(ネゴフェア)、24時間オンラインでチケットなどの販売ができるシステム“1a-Res(ワンエーレズ)”など8製品を導入する。11月11日から順次、マップインターナショナルの経営する、個人旅行専門の旅行代理店“マップツアー”、ならびに在日外国人専門の旅行代理店“アクロス”の国内支店24店舗に、合計540台の端末を設置する。

発表会では、同社代表取締役社長の秦俊一氏が、新製品を導入した経緯、ならびに今後の事業展開について説明した。

秦氏。「本来あるべき旅行会社の姿を目指す」と、終始強気の姿勢だった

「これまでは、1人の顧客の旅程を完成させるには、旅券を選ぶだけで各航空会社それぞれのCRS(Computer Reservations Systems:代理店と航空会社間を専用線で繋いだ、コンピューターによる予約/発券システム)に空席をまず照会。電話/ファクスで確認し、料金調べ、ホテル、レンタカーなど、煩雑な操作を何度も繰り返す必要があった」と、従来のCRSの問題点を指摘。それぞれの航空会社ごとに専用線を用意せずに、1台の端末から、インターネット上で旅券、ホテル、レンタカーなどの手配を一括してできるアマデウスの製品を導入することで、「業者間取引の部分を、これまでに比べ、圧倒的に素早く処理できるため、顧客のニーズにより早く応えられる」と、導入の理由を語った。

アマデウスの製品を導入した端末は、アマデウスのサーバーへ接続し、航空各社、ホテル、レンタカー会社など、アマデウスと契約した旅行関係企業のデータを、一括して参照し、予約処理、販売処理ができる。これにより「業者間取引のスピードが劇的に上がり、また、いくつものCRSの操作を覚える必要がなくなるので、社員研修のコストや時間も削減できる(秦氏)」という。

ただし、同氏によると、現在稼働しているCRS端末も併用していくという。なお、540台の端末ならびにアマデウスのシステムを導入するコストや、具体的な売り上げ目標に関しては言及しなかった。

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