インターネット・プロバイダーのグローバル オンライン
ジャパン(株)は、同社が運営する日英両言語で発行する電子メールマガジン“The
Provider”上で、オンラインショッピングについて行なったアンケートの集計速報を発表した。アンケートは1月に実施され、1119の日本語の有効回答が得られた(英語は278)。それによると、日本語回答者の64パーセントが過去にオンラインで何らかの物品やサービスを購入した経験があると答えた。回答のあった物品は上位からコンピューターハードウェア(31パーセント)、書籍(30パーセント)、ソフトウェア(27パーセント)。
また、日本語回答者の55パーセントが、オンラインショッピングに関して何らかの不安があると回答。一方、英語回答者に絞った場合は94パーセントが快適と答え、対象的な結果となった。同社Eコマース
プロジェクト
マネージャーを務めるカレン・ニーマン氏は、電子商取引に携わる企業が今後、日本の消費者に情報提供を行なっていくことが重要と分析する。