(株)NTTデータは12日、食材の購買情報や食卓メニュー情報をデータベース化したシステム、“食MAP（食卓Market
Analysis and Planning）”のサービスを開始する。
これは、POS（販売時点情報管理システム）から得られた購買データと、首都圏に在む120人の主婦モニターから送られてきた食卓のメニューデータをもとに、データベースを作成するというもの。このデータベースを参照すれば、いつ、誰がどんな食材を買い、どんな食事を作ったのか、その料理に対する家族の評価などをチェックすることができる。食材は、ブランド名から内容量まで分別されて上で記録され、データは日時別に365日作成される。
同社では、食品メーカーを主なターゲットとして、データの販売から、コンサルティングまでを支援する。現在は、キユーピー(株)、石井食品(株)、カゴメ(株)など10社が登録しており、今後5年間で100社の加入を目指す。
 | 第2産業システム事業部長の佐藤修三氏 |
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「試験期間のうちにも、データから意外な事実が見えてきました。例えば、レトルトカレーの消費は朝食時がトップでした」と、同社第2産業システム事業部長の佐藤修三氏は語っている。これらのデータは、商品開発の支援のみならず、“夕食には××”といったコピー作成や、メニューカレンダーといった販促支援にも活用できるとしている。
サービスの価格は、“食MAP”で収集する全ての情報をオンライン検索できる“フルスペックコース”が年間1500万円。穀類やレトルトといったカテゴリーによるオンライン検索が可能な“カテゴリースペックコース”が年間800万円。1ヵ月ごとにCD-ROMに収められたデータベースの提供が受けられる“食卓スペックコース”が年間400万円となっている。なお、各企業に合わせたコンサルティングは別途、料金が設定される。
