(株)コンピュータ・ニュース社の市場調査部門のBCN総研は21日、2000年第2四半期(4～6月)のパソコン店頭市場の調査結果を発表した。それによると、2000年第2四半期の国内店頭市場は台数ベースが前年同期比43.6%増の135万台、金額では前年同期比28.6%増の2700億円となった。NTTの完全定額制サービスの施行やケーブルテレビ回線普及など、インターネット環境を巡るインフラの整備が、パソコンの好調な販売に弾みをつけたと分析している。
ただし、直前期(1～3月)と比較すると販売台数では2.2%減、金額では1.4%減と1998年第4四半期(10～12月)の調査開始以来初めて前期の実績を下回ったという。これは、部材不足が大きな要因であり、特にDVD-ROMドライブの部材供給が滞ったという。
BCN総研では、2000年第3四半期(7～9月)は、インフラ整備の加速と9月下旬の『Windows
ME』発売が追い風となり、前年同期比46.2%増の152万台、金額では同18.1%増の3017億円に達し、2000年暦年(1～12月)のパソコンの販売台数は、店頭が612万台、国内市場の総販売台数は前年比35%増の1350万台に達すると予測している。
