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マスターネット、年会費500円であとは無料のインターネット接続サービス“ゼロ”を発表

2000年04月05日 00時00分更新

文● 編集部 伊藤咲子

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マスターネット(株)は5日、インターネット接続サービス“ゼロ”を発表した。これは、基本接続料金が月100時間まで無料というもの。サービスの開始は7月1日で、サービス開始と同時に“ゼロ株式会社”に社名を変更する。

7月1日の時点でサービス対象となる地域は関東圏のみで、アクセスポイント82ヵ所、4万回線を用意する。その後、主要都市を中心にサービス対象地域を拡大し、2001年9月までに全国320ヵ所にアクセスポイントを設ける見込み。なお、ISDN、PHS、IP接続にも対応する予定。

サービス料金は、年会費500円*で、メールアカウント登録/変更料が300円。月あたりの接続時間が100時間を越えた場合、超過分について1時間につき200円の従量課金を行なう。

標準で用意する容量はメールボックスが2MBで、ホームページが5MB。メール容量とホームページ容量の追加は、それぞれ5MBごとに月200円となる。またオプションサービスとして、、(1)携帯電話へのメール着信通知、(2)着信拒否、(3)送受信履歴の管理、(4)ウェブブラウザーベースのメール送受信、(5)追加メールアカウント(最大3つ)を用意し、それぞれ月あたり350円となる。

*2000年末までは不要

サービス料金の決済方法は、クレジットカードかプリペイド方式。また、電子商取引を行なうサイトと提携し、プロバイダー決済も行ないたいとしている。

月間15万人の獲得を目指す

同社の販売目標は初年度が会員数150万人で売上高11億円。3年目が会員数450万人で売上高150億円。

代表取締役の西久保愼一氏。“ゼロ”は、接続料“ゼロ”、ビジネス・スタイルとして“ゼロ”からのスタート、デジタル(0/1)の“ゼロ”という
代表取締役の西久保愼一氏。“ゼロ”は、接続料“ゼロ”、ビジネス・スタイルとして“ゼロ”からのスタート、デジタル(0/1)の“ゼロ”という



無料接続サービスを開始するにあたり、収入は、オプションサービスと、オンラインショッピングの決済手数料、広告費に依存することになる。同社代表取締役の西久保愼一氏は、月間15万人の獲得を目指すとした上で、「会員数が100万人になればバナーやメールの広告費、200万人になればオンライン・ショッピングなどの決済サービスなどからの収入も期待できる」としている。

さらに、他の無償サービスに対して優位性を保つために同氏は、「(このビジネスが成功するか否かは)1年目が勝負になる」とし、同社提供の(株)NTTドコモの“10円メールサービス”で得た利益1億3000万円を、広告・宣伝費に投入するとコメント。ネットワークゲームを楽しむような15~20歳までの若年層を中心に、プロモーション活動を行なうとしている。

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