米インテル社とソニー(株)は18日、ユーザーがパソコンや家電製品間でデジタルデータを共有できるようにするために両社が協力すると発表した。今回の協力は、インテルが提唱する“e-ホーム”構想の一環で、ネットワーク化が進む家庭において、さまざまな機器でインターネットの利用を可能にするためのもの。
両社は、パソコンをe-ホームにおけるインターネット接続への中心的な機器と考えており、パソコンメーカー各社が、ソニーのメモリースティックを採用できるようにするという。メモリースティックはフラッシュメモリー技術に基づく着脱可能なIC記録媒体で、オフラインでのデジタルデータの受け渡しを可能にする。これにより、デジタルスチルカメラ・デジタルビデオカメラ・携帯型音楽プレーヤーなどの家電製品の間でのデジタルデータの共有が可能になる。
そのほかにも、ネットワークを使用したデジタルデータの共有や家電機器の制御の実現のために、ユニバーサル・プラグ&プレイ(uPnP)とHAVi(ホーム・オーディオ・ビデオ・インターオペラビリティ：家電製品の制御規格)の相互運用について検討する。次世代のフラットパネルPCディスプレーとして、DVI(デジタル・ビデオ・インターフェース)を採用するようにし、互換性維持のために同規格の普及を推進する。ネットワーク環境でのデジタルデータ著作者の権利保護については、両社が開発した5C DTCP(デジタル・トランスミッション・コンテント・プロテクション) バス暗号化技術のほかに、インテルの『Intel Software Integrity System』とソニーの“OpenMG”著作権保護技術の相互利用を可能にしていく計画という。
