東京ケーブルネットワーク(株)(以下TCN)は14日、ダイレクトインターネット(株)(以下DIC)と共同で、通信衛星を用いた“衛星キャッシュサービスの評価共同実験”を開始したと発表した。
これは、DICが特許出願中の“WCPP”という技術を利用し、DICのネットワークオペレーションセンター(カリフォルニア州・ナパバレー)において、日本国内からアクセスの多い人気ウェブサイト等を自動的に巡回し、キャッシュしたコンテンツを太平洋上の衛星(PanAmSat2)を経由し、TCNのキャッシュサーバーに送り込むというもの。これによりTCNのユーザーは、同社のキャッシュサーバーにアクセスすることで、上位回線(TTNet/6Mbps)に依存することなく、高速に情報を取得できるという(ただし、キャッシュサーバーにないものは上位回線を通じてのアクセスになる)。
同社では、このシステムを用いることで、ユーザーのトラフィックがケーブル網のLAN内で完結するため、効率的で快適なインターネットのアクセス環境を提供できるとしている。早ければキャッシュサービスの正式運用を今春をめどに進めていきたいとしている。