(株)ソニーと米サン・マイクロシステムズ社は10日、家庭用デジタル機器とインターネットを接続する技術を共同開発することについて合意したと日米同時に発表した。
両社は共同で“ホームゲートウェイ・ソフトウェア”の開発を行なう。これは、デジタルテレビなど家庭用の次世代デジタル機器に搭載されるもので、インターネットを通じネットワークサーバーとの接続を可能にするもの。共同開発の基盤技術としては、ソニーのi.LINKやHAVi、米サンのJini、Java、Java
Embedded Server、Sun Management Centerなどが挙げられている。これらの技術を組み合わせることで、家庭用デジタル機器にインターネット経由でコンテンツを配信することが可能となるほか、デジタル機器自身のアフターサービスをネットワークを介してできるようになるという。
両社ではこれまで、HAViとJiniホーム・アーキテクチャーの相互連結について共同実験を行なっており、今回の合意により、この実験をさらに幅広く行なうとしている。また、すでに両社は、ホーム・ゲートウェイ・ソフトウェアを搭載したデジタル機器の制作に関して、共同の基礎研究を開始しているという。
今回の技術提携により、ソニーはオンラインでのユーザーサポートを可能にする次世代AV機器や、インターネット上のコンテンツ配信サービスにアクセスする機能を付加したステレオやテレビといった、家庭用デジタル機器の開発を計画している。米サンでは、同社が開発したJavaプログラムなどのさらなる普及を図るとしている。
