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大容量MOの普及を目指して、日立マクセルなど8社が“MOフォーラム”を結成

1999年06月21日 00時00分更新

文● 編集部 原武士

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東京・大手町にて、任意団体“MOフォーラム”(英語名、MO Forum Japan)の結成に関する記者発表会が開催された。同フォーラムはMO全般に関する技術情報の提供と、大容量MOの普及を目的としたインフラを整備するために活動する。同フォーラムには、MOドライブメーカーから、オリンパス光学工業(株)、コニカ(株)、富士通(株)の3社が参加、MOメディアメーカーから、ソニー(株)、帝人(株)、東ソー(株)、日立マクセル(株)、三菱化学(株)の5社が参加し、計8社で構成される。日立マクセルが幹事会社代表となる。

同フォーラムでは新しい規格などは策定せず、現行製品の市場拡大、一般ユーザーの支援、大容量MOの啓蒙を目的としているという。具体的な活動などは、まだ決定していない。

左からオリンパス光学工業(株)情報機器事業部MOD推進部長 大矢博氏、コニカ(株)オプト事業部営業部長 関口勉氏、富士通(株)ストレージプロダクト事業本部 主席部長 小川鉱一氏
左からオリンパス光学工業(株)情報機器事業部MOD推進部長 大矢博氏、コニカ(株)オプト事業部営業部長 関口勉氏、富士通(株)ストレージプロダクト事業本部 主席部長 小川鉱一氏



左からソニー(株)コアテクノロジー&ネットワークカンパニー レコーディングメディアカンパニー データメディア2部 統括部長 吉村洋氏、帝人(株)情報メディア事業本部 小岩健二氏、東ソー(株)光メディア事業室長 黒澤良史氏、日立マクセル(株)情報メディア事業部事業部長 谷口 富蔵氏、三菱化学(株)情報電子カンパニー 記憶材料事業部長 小林喜光氏
左からソニー(株)コアテクノロジー&ネットワークカンパニー レコーディングメディアカンパニー データメディア2部 統括部長 吉村洋氏、帝人(株)情報メディア事業本部 小岩健二氏、東ソー(株)光メディア事業室長 黒澤良史氏、日立マクセル(株)情報メディア事業部事業部長 谷口 富蔵氏、三菱化学(株)情報電子カンパニー 記憶材料事業部長 小林喜光氏



富士通のストレージプロダクト事業本部小川鉱一主席部長が同フォーラムの設立についてコメントした。

小川鉱一氏
小川鉱一氏



「ここ1、2年、MOはコンビニエンスストアーでも売られるようになり、普及に拍車がかかった。MOのメディアと装置の低価格化が普及の手助けになった。MOが市場に出た当初はデータのアクセス速度が遅かった。しかし、最近では、回転数や、シークタイムが非常に速いものも出現しHDDに匹敵する性能を持つようになった」

「富士通の調査では、パソコンを利用するユーザーの約40%がMOだけを、30.2%がMOとCD-Rを利用しており、70%のユーザーが何らかの形でMOを使っているのがわかった。また、各メーカーのBTO(Build To Order)オプションに、内蔵型MOを採用するところが増加している」

「これは、Winodws 95/98やMacOS 8の普及に伴い、ユーザーが取り扱うデータにイメージデータや動画データが増加したことも要因となっている。今後は現在のMOよりもさらに大容量の数GB、10GBの容量を持つメディアが必要になるだろう」

「1.3GBの容量を持つGIGAMOに採用されている技術“MSR(Magnetically induced Super Resolution)”は、従来使用していた光学ピックアップを利用して、メディアの容量だけを増加できる。つまり、現在のMOメディアと互換を持ったまま装置の対応容量を増加できる。MOは、目的に合わせて128MBから1.3GBまで利用できるので、従来のユーザーの資産を生かしたまま大容量化できるのが特徴だ」

「MOのコスト削減と普及が我々の役割。今後は、徹底して互換性を追及していきたい。また、新しい技術を導入していくことで、10GBクラスのMOメディアが出現する可能性がある。大容量MOの市場に対するインフラを整備していくつもりだ」

MO自体の、国内での普及率は現状でも十分に高い。しかし、GIGAMOに代表される大容量MOの普及は伸び悩んでいるのが現状だ。同フォーラムは、大容量MOドライブ、大容量メディアの社会への浸透を主な目的としている。

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