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HP、Intel、IBM、NECが共同でLinux開発支援ラボを設立

2000年08月31日 00時00分更新

文● 植山 類

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 米Hewlett-Packard、米Intel、米IBM、NECの4社は共同で、Linuxの開発支援を行なう非営利の研究所「Open Source Development Lab」を設立する。研究所は、2000年末に米国Oregon州Portlantでオープンする予定。

 4社は今後数年間にわたり、研究所に対して資金と機材の提供を行なう。

 この研究所の目的は、エンタープライズに必要とされる機能をLinuxに付け加えることだ。その目的のために、研究所が新たなプロジェクトを立ち上げることはないが、その代わり、オープンソースコミュニティによる開発を加速する支援を行なう。

 「Open Source Development Labは、Linuxとオープンソースの個人開発者のニーズを満たす助けになる。ここでハイエンドのエンタープライズハードウェアにアクセスすることができる」とApacheの共同設立者Brian Behlendorfは言う。

 研究所の運営は、オープンソースコミュニティとスポンサー企業――上記の4社と、Caldera、Dell、Linuxcare、LynuxWorks、Red Hat、SGI、SuSE、TurboLinux、VA Linuxの各企業――のメンバーから構成される独立した委員会により行なわれるという。

 Linuxの開発は多数の個人開発者によって行なわれてきたため、信頼性は非常に高い反面、エンタープライズのハードウェアへの対応は遅れている。CPUを64個搭載したようなマシンを個人が所有しておらず、またそういう用途における機能をこれまで必要としてこなかったからだ。今回発表された研究所により、Linuxのハイエンドにおける機能強化が加速すると見られる。

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