ジャーナリスティックな視点で燃費データを集める
e燃費(http://e-nenpi.com/)
2008年08月25日 12時00分更新
e燃費のビジネスモデル
メーカー・地域横断の燃費データは
自動車メーカーにも非常に貴重
e燃費は、ユーザーから集めた給油情報を元に、車種別燃費や地域別ガソリン価格情報を算出。それらのデータを多角的に活用してビジネスとしている。
1. ASPサービス
燃費計算やガソリンスタンド検索の機能を、石油メーカー(ガソリンブランド)や自動車会社のブランドで運営。会員情報は提供先のものだが、給油データは共有することで、より多くのデータを蓄積できる。現在は、日産の通信カーナビ「カーウィングス」やケータイ向けナビサービス「ナビタイム」などにもデータや機能を提供している。
2. ガソリン価格データの提供
ポータルサイトのMSNなどに、ガソリン価格情報や、ガソリンスタンドデータベースを提供する。
3. 燃費データの提供
現在は、自動車メーカーも実用燃費を新車の特徴としてうたうようになってきた。メーカーの研究所にとって、e燃費のもつ膨大なデータは、貴重な資料となる。現在は国内のほとんどのメーカーがデータを購入しているという。
e燃費を利用すると、同じ車種の中で、自分の燃費が良いか悪いかが偏差値でわかる。これを見てユーザーが気をつけることで、次回の燃費が良くなる。
自動車メーカー側も、ハードウェアの改良による燃費向上は当然これまでも行ってきたが、ユーザー心理を加味した燃費の向上は未開拓の分野で、運転の方法次第で1割2割も良くできる可能性もあるという。「e燃費はユーザーとメーカーの双方から燃費を良くし、省エネにも貢献できている。しかも、事業としてきちんと成り立っている。うれしいことです」と現担当の藤原さんは胸を張った。
取材:2008年1月22日(名称・数字・肩書・サービス名などは取材当時のものです)
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