調査会社のIDC Japan(株)は5日、2007年の国内PC市場実績を発表した。2007年の総出荷台数は前年比1%減の1414万台となった。
家庭市場ではWindows Vistaの発売もあり、ノートパソコンの需要が戻ったものの、薄型テレビの低価格化がデスクトップパソコン需要に影響を与えたため、家庭市場は前年比2.6%増の546万台の微増に止まった。
ビジネス市場は、通年では前年比3.1%減の867万台と、2年連続のマイナスになった。しかし、2007年第4四半期は前年同期比で9.1%の増加に転じているという。
ベンダー別では、1位が日本電気(株)(NEC)、2位が富士通(株)、3位がデル(株)など、2006年と比べて上位十社の順位に変動はなかったとしている。ベンダー別シェアでは、富士通、日本ヒューレット・パッカード(株)(HP)、アップルジャパン(株)がシェアを伸ばしたという。
パソコン出荷上位10社とシェア
- 1位:NEC 20.3%
- 2位:富士通 18.7%
- 3位:デル 14.0%
- 4位:東芝 9.0%
- 5位:HP 7.6%
- 6位:ソニー 6.3%
- 7位:レノボジャパン 4.6%
- 8位:日立製作所 2.8%
- 9位:アップル 2.6%
- 10位:松下電器産業 2.1%
同社 PCs グループマネージャーの片山雅弘氏は、家庭市場はデジタル家電の影響を受けやすく足場が弱いとしながらも、一方でビジネス市場は買い換え需要が立ち上がりつつあり、2008年にはさらに促進されると分析している。同社では2008年の国内PC市場予測を、前年比2.9%増の1455万台と予測している。家庭市場が北京オリンピックの影響で成長を期待できない反面、ビジネス市場は買い換え需要でプラス成長と見込まれている。