(株)MM総研は20日、「テレビの買い替え動向と廃棄処分方法」に関するアンケート調査の結果を発表した。
この調査は、エヌ・ティ・ティ レゾナント(株)と(株)三菱総合研究所が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」の会員モニター1012人を対象に、今月6日～8日に実施された。
アナログテレビから地上デジタル放送対応テレビへの買い替え意向については、全体の14.2％が買い替え/購入済み、40.2％が買い替え/購入予定であったのに対し、「買い替えずにチューナーまたはチューナー付き録画機で対応する予定」という回答が14.4％、「買い替えずに契約しているCATVで対応する予定」との回答も9.7％あった。
買い替え予定があると回答したユーザーに対して買い替え時期を聞いたところ、「2007年末までの買い替え（予定含む）」が30.6％となった。またそれ以外は2008年が13.0％、2009年から2011年までは50.7％となり、2011年までには累計で94.3％のテレビが買い替え済みになる見込みとしている。
アナログテレビの廃棄方法についてたずねた設問では、“すでに買い替えたテレビ（以前）”“今後の買い替え”のいずれも「店舗による下取り/引き取り」が多くの割合（以前48.9％、今後74.8％）を占めた。しかし「以前」では「友人や知人に譲渡」との回答が11.8％あったのに対し、「今後」では1.5％にとどまった。また、「処分せずに保管/使用」という回答も「以前」では合わせて16.3％あったが、「今後」では合わせて3.7％しかなく、今後アナログテレビの商品価値が大幅に下がることを裏付ける結果となった。
