映像/音声インターフェース「HDMI」のライセンシングなどを行なう米HDMI Licensing LLCは17日、HDMIの商標およびロゴに関するガイドライン「Trademark and Logo Usage Guideline」導入についての記者説明会を都内で開催した。発表にあたり、米国本部より社長のレスリー・チャード(Leslie Chard)氏が来日した。
HDMI Licensing LLCのレスリー・チャード氏
このガイドラインは、家電などのHDMI対応機能で使用する用語を統一するもので、基本的に今後発売されるHDMI搭載製品はこのガイドラインに沿った形で紹介しなければならない。ガイドラインは本日より発効となるが、1年間の猶予期間が設けられる。
具体的には、HDMIのバージョンに言及する場合、そのサポート機能についても併記しなければならない。例えば色深度を拡張した「Deep Color」をサポートする場合は、「HDMI(Deep Color)」または「HDMI 1.3(Deep Color)」といった表記になり、「HDMI 1.3」のみではNGとなる。
さらに、Deep Colorはメーカーによっては「Super Color」などと独自の表記をしているところもあるが、この表記もHDMIが承認した商標のみが使用できる。例えば動画色域空間の国際規格である「xvYCC」は、HDMIで承認されている「x.v.Color」という表記のみが許されることになる。
コネクター形状についても通常の「タイプ A」は「HDMI Connector」とし、ビデオカメラなどに採用されている小型の「タイプ C」は「HDMI Mini Connector」という表記になる。
オーディオについては「オプション」扱いとなり、記載してもしなくても構わない。また、ケーブルについても74.25MHz信号伝送の試験にパスした「カテゴリー1」は「Standard HDMI Cable」、最大340MHz信号の伝送が可能な「カテゴリー2」は「High Speed HDMI Cable」と表記することを推奨しているが、必須ではない。
レスリー・チャード氏は、「同じバーションだからといって同じ仕様であるか分からない」ことが消費者を混乱させている要因だとし、このガイドラインの必要性を訴えた。 Deep Colorやx.v.Colorといった機能はあくまでオプション扱いで、「HDMI 1.3」対応機器だからといって必ずしもサポートされているわけではない。機能を明示することによって消費者の混乱を和らげたい考えだ。
HDMI採用企業の国別グラフ
同氏はこのほか、HDMIの現状についても報告した。今年度のHDMI対応機器の出荷台数は全世界で1億3000万台となり、2008年には2億台、2010年までには10億台になる、という米国の調査会社(インスタット社)の調査報告を示したが、同氏曰く「さらに上回るのではないか」とした。さらに、HDMI採用企業は2007年10月の時点で725社となり、このうち台湾(28％)と中国(24％)で全体の52％、日本(10％)、韓国(10％)も含めると、アジア地域の企業が全体の70％以上にもなるという。
今後について同氏は、携帯電話機やポータブルメディアプレーヤーへのHDMI端子の搭載や、パソコンのDVI端子との置き換えなどが考えられるとした。特にパソコンのマーケットに関しては、2010年までにはパソコン市場全体の40％が家電との「コンバージェンス(融合)を実現する」と予測した。
ちなみに会場で配布された資料に含まれていた「x.v.Color」ロゴの悪い使用例。勝手に弧の字にしたり縦書きにしてはいけない
