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シャープ、タニタ、三菱電機ら、異なるメーカーの健康機器の測定データを一元管理する技術を実用化

2007年04月12日 21時57分更新

文● 編集部

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シチズン・システムズ(株)、シャープ(株)、(株)タニタ、(株)日立製作所、三菱電機エンジニアリング(株)(50音順)の5社は12日、異なるメーカーの家庭用健康機器(血圧計/体組成計/自転車型運動能力計など)の測定情報を連携・一元管理できる通信技術について、実用化検証に成功したと発表した。

この通信技術は、共通の通信プロトコルを採用することで、各機器間の有線/無線通信や、測定データの同一サーバーでの一元管理を可能にするもの。今回の検証では、各社が共通の通信プロトコルに対応する通信機能を搭載した健康管理機器を試作し、機器間での相互接続や、サーバーへの情報の蓄積、情報の閲覧/分析などを実験。その結果、商品化のめどが立ったとしている。

5社はこの技術によって実現できる活用例として、以下の3つを挙げている。

  • A社の自転車型運動能力計で測定した運動量や心拍数、脚力のデータと、B社の体組成計に蓄積された身体データを連携させ、前回運動した後の体重と今回運動した後の体重を比較分析。それにより、「もう少し運動量を増やしましょう」などのアドバイスを表示する
  • C社の血圧計とD社の心電図のデータを、A社の自転車型運動能力計で受信し、その日の体調に応じて目標運動量を自動設定する
  • 一人暮らしのお年寄りの健康に関するデータをネットワーク経由で受信し、病院の電子カルテの情報と組み合わせた健康見守りシステムを構築。異変があったときの早期発見を可能にする
今回の技術を利用した健康機器間の連携のイメージ図

今回の技術を利用した健康機器間の連携のイメージ図

5社ではこの技術開発に至った背景として、脳卒中/心筋梗塞/糖尿病などの発症リスクを高める“メタボリック・シンドローム”が社会問題となり、肥満予防への関心が高まる中で、健康機器の需要が高まっていることを挙げている。しかし、各メーカーが独自の規格で開発を行なっていることから各機器のデータに共通性がなく、測定したデータを総合的に管理するのが難しいという問題があり、それを解決する手段が求められていたとしている。

なお今回の技術は、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業“ホームヘルスケアのための高性能健康機器測定機器開発”において開発された通信プロトコルを、NEDOの調査事業“在宅総合健康支援システムの有効性の検証及び標準化調査事業”で実用化検証したもの。

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