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健常者の脳画像データから認知症の可能性を予測するモデルを構築

浜松ホトニクス、Azureを用いた認知症の早期診断支援システムを開発中

2018年06月28日 13時00分更新

文● 羽野三千世/TECH.ASCII.jp

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 浜松ホトニクスと浜松光医学財団は2018年6月28日、Microsoft Azureを利用し、高速かつ高精度な早期認知症診断支援システムの研究開発を進めることを発表した。浜松光医学財団が保有する約2万8000件の検診画像データをもとに、脳画像から認知症になる可能性を示す将来予測モデルをAzureで構築する。

 浜松光医学財団は、浜松ホトニクスが2002年に設立した一般財団法人。浜松ホトニクスが開発する光技術を応用したPET(陽電子放射線断層撮影)検査で全身のがんスクリーニングを行う検診のほか、独自の脳機能画像解析を追加した検診を行っている。設立当初から健常者を対象にした検診を継続的に行っており、同財団が保有する約2万8000件の画像検診データベースからは、同一人物の経時的な画像変化を確認できる。

 今回、浜松ホトニクスと浜松光医学財団は、この画像検診データベースを用いて、脳画像から将来認知症になる可能性を予測する画像診断モデルの開発を進めることを明らかにした。データ分析、予測モデル構築のプラットフォームとしてAzureを利用する。

 Azureは、2016年2月に医療情報を扱うシステム向けの「3省・4ガイドライン」への対応状況を確認・整理した「医療機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス」を公開しており、国内では、国立がんセンター東病院のリモートSDV(治験データ閲覧)環境、横浜市立病院における機械学習を用いた医薬品の有害事象予測システムなどの基盤にAzureが採用されている。

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