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不足が予測されるサイバーセキュリティー人材育成に向け

日立とトレンドマイクロ、サイバーセキュリティー分野の人材育成で協業

2018年06月12日 19時00分更新

文● 行正和義 編集●ASCII

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体制図

 日立製作所と日立インフォメーションアカデミー、トレンドマイクロは6月6日、サイバーセキュリティー分野での人材育成に関する協業について基本合意書を締結した。

 サイバー攻撃への対応にはセキュリティーソフトウェアの導入といった技術的な対策と、人材育成や規則・運用の強化といった組織的な対策が重要だが、人材は2020年に国内でおよそ20万人不足するとも言われており育成が急務となっている。

 3社の協業により、トレンドマイクロが持つ国内外の脅威動向や最新の攻撃シナリオといったサイバーセキュリティーに関する独自の知見と、日立が幅広い分野で培ってきたシステムの開発・運用ノウハウ、そして日立グループ内外に研修サービスを提供する日立インフォメーションアカデミーの人材育成ノウハウを活用。研修カリキュラムや教材といった教育コンテンツの企画・開発から研修サービスの運用までを共同で推進する。

 第1弾として、日立グループ社員およそ2000名の受講実績があるトレンドマイクロの知見を取り入れた「サイバー攻撃対応研修」を、一般に広く活用できるカリキュラムとして改訂。日立インフォメーションアカデミーが2018年10月より提供開始する。

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