仕事に差がつく！阿久津良和「Office 365のスゴ技」 第20回

サポートサイクルも変更

次期「Office 2019」は対象OSを3つに限定、メインは「Windows 10 SAC」

本連載は、マイクロソフトのSaaS型デスクトップ＆Webアプリケーション「Office 365」について、仕事の生産性を高める便利機能や新機能、チームコラボレーションを促進する使い方などのTipsを紹介する。

　Office 365を使いこなして仕事を早く終わらせたい皆様にお届けする本連載。第20回は次期OfficeとなるOffice 2019のサポートOSについて推考する。

Office 2019のメインターゲットはWindows 10 SAC

　マイクロソフトは2018年2月1日、Windows 10およびOffice 365 ProPlusに対するサポート期間の変更を公式ブログで発表した。主な内容はWindows 10各バージョンのサポート終了期間を明確にし、2020年1月14日以降のOffice 365 ProPlusはWindows 8.1以前などのサポート対象外とするといったものだが、注目すべきは次期OfficeとなるOffice 2019に関する話題だ。

Windows 10サポート期間変更やOffice 2019に関する発表を行った公式ブログ

　Office 2019は、2018年第2四半期にプレビュー版、2018年下半期のリリースを予定している。マイクロソフトはOffice 2019が動作するOSを以下の3つに絞った。

・サポート期間内のWindows 10 SAC（Semi-Annual Channel：半期チャネル） ・Windows 10 Enterprise LTSC（Long Term Servicing Channel） 2018 ・Windows Serverの次期LTSCリリース

　一般的なビジネスユーザーが、クライアントOSとしてWindows Serverを使うことや、ミッションクリティカルなシナリオを想定したWindows 10 Enterprise LTSCをメインOSとして利用する場面は少ないと思う。そのため、多くのユーザーにとって、Office 2019を使う環境は、サポート期間内のWindows 10 SACとなるだろう。

　Office 2019では、従来のMSI（Microsoft Installer Package）形式のセットアッププログラムは提供せず、Click-To-Run技術を用いたクイック実行インストーラーのみ提供する。Office Server群は従来どおりとなる。

　さらに、従来のメインストリームサポート期間（5年）と延長サポート期間（5年）を見直し、5年間のメインストリームサポート+約2年間の延長サポート期間に短縮した。その理由としてマイクロソフトは、「リリースから10年以上経過すると、作業効率を引き上げる技術革新の提供が難しい」と述べている。なお、既存のOfficeサポート期間は従来どおりだ。

Windows 10 SACとは

　ここで1度整理しよう。Windows 10のサービスチャネルは、年2回の機能更新プログラムを適用する「半期チャネル」と、医療装置やATMデバイスなどミッションクリティカルな場面の利用を想定し、新機能は約3年ごとに適用する「長期サービスチャネル」、次期Windows 10の新機能に対するテストなどを目的にした「Windows Insider Program」の3種類がある。以前はCB（Current Branch）、CBB（Current Branch for Business）、LTSB（Long-Term Servicing Branch）といった呼称が用いられていたが、Windows 10 バージョン1703以降は現在のサービスチャネルに置き換わった。

Windows 10 Proバージョン1709では、「半期チャネル（ターゲット指定）」「半期チャネル」が選択できる

　上図はWindows 10の「設定」だが、「半期チャネル（ターゲット指定）」という選択肢がある。これはCBおよびCBBのコンセプトをそのまま半期チャネルに引き継いでいるための暫定的な処置と思われる。機能更新プログラムは最大1年、品質更新プログラムは最大30日延期することができるため、将来的には半期チャネルに集約されるだろう。

　話をOffice 2019に戻そう。前述のとおりOffice 2019はサポート期間内のWindows 10 SACのみサポートする。例えば現行のWindows 10 バージョン1709は2017年10月17日をリリース日としているが、公式ブログの記事ではHomeやProといったエディションは2019年4月9日にサポート終了、EnterpriseおよびEducationは2019年10月8日に終了する予定だ。そのため企業のシステム管理者は、新たなサポートサイクルに沿った機材リースの手配や、アップデートプロセスの見直しが求められる。

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