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時間のない社会人に第二言語習得研究の知見をベースにトレーニング

3ヵ月でTOEIC800点超え続々! 英語ジムENGLISH COMPANYのメソッドとは

2017年10月06日 11時00分更新

文● 飯島秀明 編集●飯島恵里子/ASCII 撮影●髙橋 智

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ENGLISH COMPANYを運営する教育系ベンチャー企業、恵学社 代表取締役の岡 健作氏

 「たった3ヵ月で500点台だったTOEICのスコアが800点を超えた」――そんな受講生を続々と世に送り出している、英語のパーソナルトレーニングジム。それが「StudyHacker ENGLISH COMPANY」(以下、ENGLISH COMPANY)だ。

 受講生の英語力を短期間で向上させられる理由は、第二言語習得研究(SLA)と呼ばれる言語習得の科学に基づき、受講生それぞれに無駄のないカリキュラムをデザインできるからだ。さらに、マンツーマンで英語を教えるパーソナルトレーナー制度を導入することで、効果を確実なものにしている。

 日本企業も外資系企業も、英語が使えるグローバル人材の確保を喫緊の課題としている現在、短期間で効果が期待できるENGLISH COMPANYのトレーニングメソッドは、最も有効な解決策のひとつといえる。ENGLISH COMPANYを運営する教育系ベンチャー企業、恵学社 代表取締役の岡 健作氏に話を聞いた。

海外に活路を見いだす国内企業、10年で1000社増えた外資系企業

 英語が使えるグローバル人材、いわゆる英語人材の必要性が叫ばれて久しい。半世紀以上前から繰り返し叫ばれてきたことだ。ただし、同じ英語人材の必要性でも、昔と今とでは切迫度に雲泥の差があることを、恵学社の岡氏は指摘する。

 「多くの企業が海外との取引を拡大するようになり、職場でも英語を必要とする場面が劇的に増えています。以前のように一部の社員が使えれば事足りるという状況ではなくなっています。加えて、外資系企業も大幅に増えました」(岡氏)

 その言葉を裏付けるデータがある。経済産業省が今年6月に発表した「外資系企業動向調査」によると、2016年3月末時点の外資系企業数(集計企業数)は3410社。2006年3月末時点では2405社だったので、この10年で1000社余りも増えたことになる。

 同調査では、外資系企業が日本人の人材を確保する上で、阻害となる要因についても回答を得ている。集計の結果、最も多かった回答が「英語でのコミュニケーションの困難性」(56.3%)。英語人材の不足がこの調査でも浮き彫りになった形だ。

 英語人材を巡る事情は日本企業も変わらない。むしろ、国内人口の減少推移をみれば、外資系企業より事態は深刻といえる。厚生労働省が今年9月に発表した2015年の「人口動態統計」でも、国内人口の自然減少数は33万770人で、10年連続のマイナスだった。

 「人口の減少は国内市場縮小の大きな要因になります。この先、日本ローカルで利益が見込めないとなれば、日本企業は当然、海外市場に活路を見いだすしかないでしょう」(岡氏)

 海外に活路を見いだそうとする日本企業と、日本での事業拡大が止まらない外資系企業。いずれにしろ、企業にとっては英語人材の確保が急務ということになる。JETRO(日本貿易振興機構)が今年3月に発表した「2016年度日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」でも、海外ビジネスの課題に「海外ビジネスを担う人材」を挙げた企業が最も多かった(55.3%)。

100人規模の英語人材をどう確保するか?

 海外事業展開に本腰を入れるとなれば、企業は50人単位、100人単位といった規模で英語人材を確保しなければならない。それほど大量の人材をどう確保すればよいのか?

 「選択肢は2つしかありません。社外から人材を募るか、社内の人材を育てるかです。とはいえ、それだけの人数を社外から募るのはほぼ不可能。無駄に時間とコストがかかるだけで、現実的ではありません。結局、今いる社員に英語を習得してもらうのが、最善の方法といえます」(岡氏)

 先に挙げたJETROのアンケートでも、海外ビジネス拡大に向けた人材戦略に「現在の日本人社員のグローバル人材育成」と回答した企業が最も多かった(48.1%)。

 今いる社員に英語を習得させた顕著な例が、社内公用語の英語化だ。楽天やファーストリテイリングが導入に踏み切った時は大きな話題を呼んだが、今や社内公用語を英語化している企業は少なくない。かのホンダも2020年を目標に社内公用語を英語化すると発表している。全社導入とまでいかなくとも、部門単位・部署単位で導入している。あるいは、導入を検討している企業ならもっと多い。たとえば、資生堂は本社部門の公用語を英語化することを検討しているという。

 もちろん、社内公用語の英語化はミッションであり、それ自体が英語人材を育てるわけではない。英語人材を育成するのは英語研修にほかならない。そして、この英語研修のクオリティが、そのまま育成の成否を左右する。

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