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オールフラッシュとコンバージドインフラが成長の鍵

ストレージに原点回帰?EMCが2016年の事業戦略を発表

2016年02月24日 07時00分更新

文● 大谷イビサ/TECH.ASCII.jp

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2月23日、EMCジャパンは2016年の方針説明会を開催。登壇したEMCジャパン 代表取締役 社長の大塚俊彦氏は、既存のSoR型システムの効率化とデジタルトランスフォーメーションの両面で支援する製品やサービスの投入を支援する姿勢をアピールした。

プラットフォーム2.0と3.0を支援する戦略を堅持

 冒頭、大塚氏の戦略説明会は2015年のハイライトからスタート。EMCグループ全体ではグローバルで5%の成長率を達成し、新製品としてフラッシュアレイのXtremIO 4.0やVMAX3、VCE VxRack、VSPEX BLUEなどを投入した。このうちXtremIOはグローバルの売り上げで10億ドルを達成。国内ではマーケットシェアも、外付けストレージで第2位、XtremIOはオールフラッシュで第1位になったとアピールした(IDC調べ)。

EMCジャパン 代表取締役社長 大塚俊彦氏

 続いて大塚氏は過去15年、企業は基幹プロセスの向上とサービスレベルの向上にフォーカスしてきた。しかし、今後の15年はデジタルトランスフォーメーションが最重要課題としているという。大塚氏は、「まさに次世代のアプリケーションをいち早く投入して、企業の競争力を上げるかが課題であった。従来のSoR(System of Record)から予見型や未来価値創造型のITであるSoE(System of Engagement)やSoI(System of Insight)に移行していく」と指摘する。

 こうした中、EMCは既存のエンタープライズのクラウド化を目指す「プラットフォーム2.0」と、デジタルトランスフォーメーションを推進する「プラットフォーム3.0」を両輪で推進していく点は昨年来と変わらない。ストレージプラットフォームに関しては要件を4つに分割し、プラットフォーム2.0では「高速と可用性」を追求したXtremIOやVMAX、VNX、「BCP・データ保護」に最適なData DomainやAvamar、プラットフォーム3.0では「超高速」「大量データ」を処理可能なDSSDやScaleIO、「大容量」「コスト最適化」などを重視したIsilon、ECSなどを割り当てる。大塚氏は「革新的なフラッシュ製品も含め、今年も多くの新製品を投入する」と意気込みを語る。

プラットフォームとニーズにあわせて4つの製品群を強化

最新鋭のビジネスプラットフォームを提供する「Modernize」

 こうした中、2016年のフォーカスはずばりオールフラッシュアレイ。大塚氏は、高速なミッションクリティカルなOLTPやDB環境を実現するXtremIOの導入効果をアピールすると共に、物理ストレージを80%削減できたカカクコムや、従来に比べて2~40倍というパフォーマンスを実現したIDCフロンティアのIDCFクラウドなど採用事例を説明した。

XtremIOは国内の採用事例も登場

 XtremIOに限らず、VNXやVMAXなど従来型ストレージのオールフラッシュ化も進む見込み。「オールフラッシュもVDIや部門導入からスタートし、昨年からオールフラッシュクラウドなどの事例も出てきた。オールフラッシュアレイのようなクラウド技術の導入とお客様のデジタルトランスフォーメーションは、ある意味シンクロしている」と大塚氏は語る。

 もう1つの戦略製品が同社が「コンバージドプラットフォーム」と呼ぶコンバージドインフラストラクチャ製品になる。現在、VCEを統合した同社はブロック系の「VBlock」や「VxBlock」、スケールアウト型の「VxRack」、部門や拠点向けアプライアンスの「VxRail」を用意しており、さまざまなニーズに応えられる。

コンバージドプラットフォームのラインナップ

 コンバージドプラットフォームのメリットは、やはり次世代アプリケーションの投入スピード。「なんといってもTime To Marketのスピードが違う。7日かかっていたプロビジョニングが1日、40日かかっていたアプリケーションの投入が10日に短期化できる」と大塚氏はアピールする。その他、ダウンタイムの削減、運用コストの削減、現状維持にかかつ時間の短縮などさまざまな価値が得られるという。

 こうした戦略をコアに据えた今年のキーワードとして、大塚氏は最新鋭のビジネスプラットフォームを提供する「Modernize」を掲げる。その上で、EMCジャパンの重点施策として、「お客様への貢献」や「パートナー協業の強化」、「ライフサイクルアプローチの強化」「Great Place To Workの推進」の4つを挙げる。具体的には、サービスプロバイダーやクラウド事業者向けのプログラムやコンサルティングを強化するほか、サポートや運用支援の充実、人材育成を図り、「導入から運用までエンドツーエンドの体制を強化する。お客様のデジタルトランスフォーメーションを推進する」(大塚氏)という。

 全体としてみると、Pivotalやクラウド連携などのトピックが希薄で、ストレージへの原点回帰の印象のある今回の戦略説明会。特にオールフラッシュアレイに関しては、好調なXtremIOを次世代基幹系ストレージとして中心に据え、新興ベンダーと対抗していく方向性を明確にした。昨年来から進められているデルとの統合について大塚氏は、「現在、米国でアナウンスされている内容がすべて」と明言を避けたが、クラウドに向き合いながら、従来の堅実なビジネスを確保していく方針のようだ。

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