（公社）日本通信販売協会（JADMA）が11日発表したジャドマ通販研究所レポート第14弾「通販広告に対する消費者の意識、行動調査」によると、通販で商品を購入する際、通販サイトでの商品説明・購入者のクチコミなど、広告と広告以外の情報をあわせて総合的に検討している人が83．3％に上ることがわかった。
同調査は全国の10～60 代の男女1701人を対象としたインターネット調査。調査期間は8月28日から9月1日。
直近1年で通販を利用した人に、通販広告の意識に関する質問をしたところ「商品の特長をわかりやすく表しているものがよいと思う」が56．6％と大差でトップとなり、「商品の特長が多少わかりにくくても、注意事項が細かく記載されているものがよいと思う」は10．3％だった。「広告を見て気になった商品は、他の情報で調べてから購入することが多い」と回答した人は56．2％と半数を越え、実際に広告以外の情報もあわせて総合的に購入判断をしている人は、83．3％に上った。
広告の他に参考にしている情報源は、「通販サイトでの商品説明」（54．6％）、「購入者のクチコミ」（42．7％）、「企業サイトでの商品説明」（31．4％）となった。
直近の1年で通販トラブルを経験した人の内訳は、商品の間違いや品質・性能が説明と異なる、汚れ・不良品など「商品関連」がトップで36％、商品が届かない、遅延など「配送関連」が27．9％で、この2つの要因が全体の6割以上を占め、消費者契約法改正に関連する「広告表示関連」は2．7％と少なかった。また、「自身の間違いや見落とし」（7．7％）、「品質・性能が思っていたものと異なる」（6．8％）と、消費者自身の勘違いなどの要因が3位、4位となり、商品や契約に関するわかりやすい表示をすることで、トラブルを削減できる可能性がある、とした。
