矢野経済研究所が20日発表した「ギフト市場に関する調査結果2015」によると、2014年の国内ギフト市場規模は、前年比100．6％の9兆7400億円となった。
同調査でのギフト市場の対象は、中元・歳暮を含む個人・法人の贈り物や進物。調査対象はギフト卸・メーカー、小売（百貨店・量販店・専門店・通販など）。
同調査では、少子高齢化・核家族化・地域関係や親戚関係の希薄化などで、儀礼的な贈答が減少している一方、身近な存在である両親・子供・友人などに対する感謝や愛情表現としてギフトは大きな役割を持ち、カジュアルギフト需要が台頭している、としている。冠婚葬祭すべてに対応し、年代や性別も問わないカタログギフトの進化や、ソーシャルギフトの急成長など、ギフト取り巻く環境は用途や目的、品目、贈答方法（チャネル）のすべての面で多様化・複雑化している。贈られた人が喜ぶものであればすべてがギフトになるため、小売企業各社は用途や目的を曖昧にした販促活動を行い、消費者需要を喚起している、とした。
