HP StoreOnce 2900 Backupなど中小企業向け製品を強化
日本HP、60万円を切るHP StoreEasyなどストレージ製品強化
2015年04月10日 14時00分更新
4月9日、日本ヒューレット・パッカードは中堅・中小企業向けのストレージ製品群を発表した。国内で特に需要が大きいファイル共有、データ保護、およびフラッシュストレージ製品のポートフォリオを拡充し、販売パートナー各社と連携し、中堅・中小規模企業向けの販促支援施策として展開している「Just Right IT」のソリューションとして推進していく。
60万円を切るサーバーベースストレージやバックアップアプライアンスなど
NASとしては、HP ProLiant Gen9サーバーを採用した新しい「HP StoreEasy Storage」を、60万円を切る価格から提供する。新製品は25倍高速のRAIDリビルドに対応。さらに、「StoreEasy Dashboard」の機能を強化し、システム容量が不足すると、自動でアラートを発信する。
希望小売価格（税抜）は、HP StoreEasy 1450 Storageが59万9000円～、HP StoreEasy 1650 Storageが84万円～、HP StoreEasy 1850 Storageが88万円。
HP ProLiant Gen9サーバーを採用した新しい「HP StoreEasy Storage 1450」
また、「HP StoreOnce Backupファミリー」のラインアップも強化。主力製品である「HP StoreOnce 6500 Backup」アプライアンスと同じ技術をもとに設計されたエントリーレベルの新製品「HP StoreOnce 2900 Backup」は、12時間単一ウィンドウ内で最大70TBのデータを保護し、また同ウィンドウ内で最大41TBのリストアが可能。他社システムと比較し、2倍のバックアップ容量と30％優れたパフォーマンスを導入しやすいコストで提供するという。2Uラックスペースの省スペース型で、31.5TBまで使用可能な容量を拡大することが可能。
新製品は、「HP StoreOnce Recovery Manager Central」と完全な互換性を備えており、「HP 3PAR StoreServ Storage」アレイと連携して、ハイパーバイザー管理によるシンプルなデータ保護が可能。さらに「HP StoreOnce Integrity Plus」セキュリティ機能やアプリケーション統合型バックアップ向けの「HP StoreOnce Catalyst」など、「HP StoreOnceファミリー」が提供するエンタープライズクラスのデータサービスすべてをサポートする。HP StoreOnce 2900 24TB Backupの希望小売価格（税抜）は260万円～。
バックアップアプライアンスの「HP StoreOnce 2900 24TB Backup」
Software-Defined Storageの新製品や大容量オプションも
小規模環境向けのソフトウェア定義型のバックアップアプライアンス「HP StoreOnce Virtual Storage Appliance（VSA）」では、フル機能の1TB無償版の提供を開始する。5月1日よりダウンロードが可能。また、新たに50TBの大容量オプションも用意。HP StoreOnce VSA 50TB LTU （3年間）は210万円。HP StoreOnce VSAは、重複排除型ディスクバックアップ機能に加え、VMware vSphere、Microsoft Hyper-V、Linux KVMを実行する仮想サーバー上でアプリケーションベースの仮想マシンに対応する。
なお、2015年2月よりハイブリッドフラッシュアレイ「HP StoreVirtual 4335 Hybrid Storage」を提供開始している。最新のSSDとAdaptive Optimization階層化機能を駆使することにより、スピニングディスク構成に比べて設置面積を削減し、12倍の性能を得ることができるという。また、「HP StoreVirtual Virtual Storage Appliance （VSA）」や「HP ConvergedSystem 200-HC StoreVirtual」ハイパーコンバージド・アプライアンス、「HP Helion OpenStack」に組み込まれたStoreVirtual VSAストレージなど、StoreVirtualベースの他のソリューションとも互換性があり、これまでの管理経験をそのまま利用できる。
さらに、ディザスタリカバリ用のレプリケーションや、ストレージプール間のオンラインのデータ移行など、共通のデータサービスでは、100％の相互運用性と柔軟性が保証されており、必要に応じて導入環境を効果的に組み合わせることが可能になる。
