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5つの側面から、なぜドローンに注目すべきかを探る

ドローンはただの流行ではない、不可逆のトレンドを作る

2015年03月30日 12時00分更新

文● 遠藤諭/角川アスキー総合研究所、編集●ASCII.jp

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人気機種のDJI Phantom 2 Vision+とPARROT Bebop Drone。

 ドローンに関するニュースが毎週のように流れているが、「自分でドローンを飛ばしている人」と、法的規制や産業利用について「机上で論じている人」の間では、意識や考え方に大きな乖離があるように思う。

 いまやドローンは、IT業界、ひいては産業界の話題となっている。スマートフォンやビッグデータの次にくる、“ビヨンドスマート”のひとつとして、ベンチャー・キャピタルや投資家たちの熱い注目も集めている。

ドローンを、ただの商品トレンドだと考えるのは間違いだ

 一方、映像や何かイマジネーションを刺激するのが仕事の人にとって、ドローンは最高のツールになる。どこかのレストランで料理を運んだとか、服飾系のキャンペーンでこれみよがしにドローンが使われるという事例が次々と報じられ、もはや食傷気味という人もいるかもしれない。

 しかし、ドローンの産業利用の有用性が高いのも事実だし、さりげなく誰にも意識させることもなく、すばらしい映像やパフォーマンスも提供されてもきている。

 私も昨年7月に中国DJIテクノロジー社のDJI Phantom 2 Vision+を手に入れた。世界市場シェア7割の人気機種だという。これで参加者がコスプレで走る“GSRカップ”(グッドスマイルレーシング主催の自転車レース)を撮影させてもらったり、自分の生まれた長岡まで撮影旅行に行ったり、奥さんの実家(世田谷の90年以上前の洋館なのだ)を上から撮ったりしていた。

 ところが、昨年9月の香港民主化デモを経て、少し見る目が変わった。このとき地元の『蘋果日報』が“雨傘革命”のようすを端から端まで空撮してネットで公開したのだが、それは“ドローンジャーナリズム”とも呼ぶべきものだった(すでに英国のBBCは、本国やブラジルなど世界で報道に、ドローンを活用しているそうだが)。

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本当の危機感もない“規制”論はよい結果をうまない

 逆につまらないのは、ドローンの実物を見て、それを可能にしている技術の意味を考え、これらが今後どのように進化していくかを知ろうともせずに、ありきたりの論調で“規制の必要性や危険性”について語ることだ。何らかの法整備が必要なんてことは、誰でも言えるし、本田宗一郎が言ったように「包丁だって、充分に危険なもの」なのである。ドローン自体、グーグルグラスのように社会意識によってブームに終わる可能性だってある。

 しかしドローンは、“いまの時代”に我々が生きていて、これから我々が技術と“どう共存していくのか”を感じ取れるまたとない材料なのである。

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