日本ラドウェアは3月6日、DDoS攻撃対策サービス「DefensePipe」の国内サービス提供を開始した。顧客データセンターに設置された防御アプライアンスとラドウェアのデータセンターが連携し、大規模なDDoS攻撃の影響を軽減する。
ラドウェアの調査によると、2014年に世界で観測されたDDoS攻撃のうち10Gbps以上のトラフィック量のものが約13％を占めるなど、DDoS攻撃の大型化と攻撃継続時間の長期化が進んでいる。
DefensePipeは、大規模なDDoS攻撃によるインターネット回線の飽和を回避するためのソリューション。大量の攻撃トラフィックが検知された場合、世界7カ所にあるラドウェアのデータセンター（スクラビングセンター）に経路を切り替え、攻撃トラフィックの軽減措置を行う。
DefensePipeサービスでは、大規模DDoS攻撃を検知すると、トラフィック経路をラドウェアのデータセンター（右下）に振り向けて顧客データセンター（左下）を保護する
この処理は、顧客データセンター内に設置されたDDoS攻撃対策アプライアンス「DefensePro」との連携で実行される。通常時の小規模なDDoS攻撃はDefenseProが防御するが、大量の攻撃トラフィックが発生した場合は、DefenseProからスクラビングセンターに自動通知され、経路が切り替えられる仕組みだ。なお、正当なトラフィックはスクラビングセンター経由で顧客データセンターに転送される。
DefensePipeサービスは、正当／攻撃トラフィック量や合計トラフィック量などに合わせて幾つかのサービスモデルがラインアップされている。最大で400Gbpsのトラフィックに対応。また、DefenseProアプライアンスのレンタル／管理を含むサービスモデルもある。
参考価格（税抜）は、一般企業向けの「DefensePipe Economy」が月額50万円から、Webサービス事業者向けのトラフィックベースモデルが月額77万円からとなっている。
