日立ハイテクノロジーズが「組織活性度」を計測できる新ウエアラブルセンサーを開発したと発表。
日立ハイテクノロジーズは2月9日、人間行動データを取得、解析し、組織生産性に強く相関する「組織活性度」を計測できる新ウエアラブルセンサーを開発したと発表した。
本製品は、日立製作所が開発した、集団の幸福感を身体運動の特徴パターンから「ハピネス度」として定量化する技術を活用したもの。従来客観的な評価が困難であった企業の経営施策や職場環境の有効性を、効率的かつ客観的に評価することが可能で、本製品を活用したサービスを新たな経営支援ツールとして活用することが期待できるという。
新ウエアラブルセンサーには、人間行動データ取得機能に加え、個人の活性度の演算機能を搭載。個人の身体運動の特徴パターンを取得し、個人の活性度を演算後、組織の複数人で集計・平均することで、「組織活性度」が得られる。また新ウエアラブルセンサーの液晶画面には、行動継続時間や個人の活性度トレンドが表示され、装着者はリアルタイムに個人の活性度を確認できる。
日立では、今回、7社、10組織、468人の従業員の業務中の延べ約5000人日、50億点の身体運動を表す加速度データをウエアラブルセンサーで取得し、集団の「ハピネス度」を示すデータとの相関解析をおこなった。加速度データについて、身体運動の持続時間に着目し、集団のハピネスとの相関を調べた。このデータにより集団の「ハピネス度」を予測するモデルを考案。これを実データに適用したところ、ウエアラブルセンサーで得られた集団の行動データから、高い精度で集団の「ハピネス度」を予測できることを確認したという。
集団の「ハピネス度」は、業務の生産性と強く相関するという。コールセンター2拠点で勤務する215人の従業員にウエアラブルセンサーを29日間(延べ6235人日、約60億点のデータを計測)装着してもらったところ、集団の「ハピネス度」が平均以上の場合は平均以下の場合に比べ、日毎の受注率が34％高かったという。
さらに、4つの研究開発プロジェクト(4分野、85人、延べ1万7000人日、約170億点のデータを計測)のプロジェクト開始2ヶ月間の集団の「ハピネス度」が、この研究による5年後の事業の売り上げを予測(相関係数0.99)することがわかったという。これは、「ハピネス度」が集団の生産性を表すことに加え、組織運営のツールとしての有用性を示すものだとしている。
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