世界的ヒット作となったスマホ用ゲーム、「Angry Birds」のRovio Entertainment（フィンランド）が10月2日、組織を簡素化し、最大で130人のレイオフ（解雇）を行う計画を発表した。数年前に欧米を中心に大人気となったAngry Birdsだが、動きの激しいモバイルゲーム市場で苦戦していることがうかがえる。
Angry Birdsの新作のイメージ画像
これはCEOのMikael Hed氏がブログで発表した（関連リンク）。Hed氏はこれまで複数の事業分野の開拓を行なってきたこと、急ピッチでの成長ペースを想定してチームを構築していたことなど背景を説明。今回組織を簡素化することを発表した。これにともない、フィンランドで勤務する社員最大130人を解雇する計画とのこと。Rovioは2012年には500人程度だった従業員の数が現在800人規模になっており、130人という数は全従業員の16％に相当する。
Rovioはフィンランドに2拠点持ち、スウェーデンにもゲームスタジオを構える。このほか、中国・上海、米カリフォルニア、韓国・ソウル、日本、英国にオフィスを構える。
これは筆者がフィンランドのオフィスを訪問した際に見かけた、Angry Birdsグッズのショップ
Rovioは2003年創業、2009年に公開したAngry Birdsが大ヒットし、知名度を上げた。Angry Birdsはスマホのタッチ画面を利用した初期のモバイルゲームの代表的存在で、Rovioは早期からエンターテイメントブランドを目指しAngry Birdsのブランド化を図ってきた。ゲーム以外にもぬいぐるみやおもちゃ、衣類、テーマパークなどに拡大しており、2016年には映画公開も予定されている。
しかしゲームでは苦戦が続いていた。スマホゲーム市場のトレンドの移り変わりは激しく、同じフィンランドのSupercellがシュミレーションゲーム「Clash of Clans」で大ヒットを飛ばすなか、Angry Birdsに続く大ヒットがない状態が続いていた。
Rovioの2013年の売上高は1億5600万ユーロ、営業利益は3650万ユーロだった。一方のSupercellは2013年に8億9200万ドルを売り上げている。
CEOのHed氏は人員削減を発表するとともに、今後もゲームのほか、メディア、コンシューマー向け製品への戦略的フォーカスは継続すると記している。
