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GoPro:時価総額48億ドルの急成長カメラメーカー

2014年10月01日 16時00分更新

文● 盛田 諒(Ryo Morita)/大江戸スタートアップ

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 スマートフォンに苦しめられたデジカメ市場に、ウェアラブルが襲いかかっている。

 米GoPro(ゴープロ)は30日、装着型のデジタルカメラ「HERO4」シリーズ新製品を発表した。最上位機種「HERO4 Black」は映像処理技術を向上させ、3840×2160ドットの4K動画も撮影できる。

 ゴープロは2004年創業のスタートアップ。米Woodman Labs(ウッドマンラボ)がゴープロブランドを所有し、開発・販売にあたってきた。今年6月にGoPro Inc.としてナスダックに上場。時価総額は一時48億ドル(約4900億円)にも達している。なお、ニコンの時価総額は現在6315億円。

 ゴープロは広角レンズで動画が撮影できるシンプルなカメラ。2009年に初代機を発売し、3代目にあたる「HERO3」までに累計300万台を売り上げ、2013年度の売上高は約9億8600万ドル(約1078億円)。

 ゴープロの価格帯は3万円台。1万円台の低価格なカメラもある中、丈夫さ、軽さ、豊富にそろえたアクセサリーなどを武器に売り上げを伸ばした。利用者のニーズにあわせ、専用アプリや無線LAN機能も追加する。

 ニッチと思われていたウェアラブルカメラの市場は、モバイルとソーシャルの普及に合わせて急速に成長した。売り上げサイズが小さくとも、利用者とともに市場を伸ばしていける。ゴープロはスタートアップの強みを発揮し、ウェアラブルの先駆者として事業を進めてきた形だ。

 国内ではソニー、パナソニック、ポラロイド、リコーなど競合も続々とウェアラブルに参入している。BCNによれば2013年秋以降はソニーが猛追。10月にはついに販売台数でゴープロを抜き、今年に入ってふたたび拮抗している。1年後のトップランナーは米国のスタートアップか、日本のイノベーションカンパニーか?


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