昨秋からNTTドコモが取り扱いを開始したことで、日本国内では携帯電話会社の主要3キャリアすべてで販売されているiPhone。さぞかし人気を集めていると思いきや、カンター・ジャパンの調査では意外な結果が――。
市場調査会社のカンター・ジャパンでは毎月、携帯電話・スマホおよびタブレット機器の購買・使用動向調査「カンター・ワールドパネル・コムテック（コムテック調査）」を実施している。過去1カ月の間にスマホを新規契約または機種変更した人（16歳以上の男女）を対象にその機種のOSを尋ねたところ、5～7月の合計の調査結果では、iPhone（iOS）の割合はわずか29％。昨年同時期は49％だったため、20ポイントも落ち込んだ。
これをキャリア別に見てみると、最も早くiPhoneを取り扱い始めたソフトバンクは65％で、auは30％。新規参入したNTTドコモはわずか19％にすぎない。
iPhoneの販売不振は日本だけではない。海外に目を向けると、5～7月の3カ月間の調査結果を昨年と今年で比較すると、販売シェアがアメリカは-12ポイント、中国は-6ポイント、イタリアとメキシコは-5ポイント、イギリスとドイツは-1ポイントといずれも減少。オーストラリアとフランス、スペインは昨年同で、主要国でプラス成長はなかった。iPhoneは世界的に売れてないのだ。
販売シェアを見る限り、昨年5～7月はアップルの本拠地となるアメリカの43％を抑え、世界で最もシェアを獲得しているのは49％の日本だ。その日本が20ポイントもシェアを落としているのは、アップルにとって大きな痛手だと言える。
