個人スマホ・タブの業務利用BYOD、禁止されても使う？

　セキュリティベンダーのトレンドマイクロはこのたび、企業の従業員1038名を対象にBYOD（Bring Your Own Device：個人所有端末の業務利用）に関する調査を実施。勤務先でBYODが認められているのは47％（組織全体もしくは一部の従業員に認められている）で、2012年の同様調査時の31.7％から15.3ポイント増加。BYODが普及している実態が明らかとなった。

勤務先でBYODが認められているか

　企業でBYODが禁止されているという回答者に対し、実際、個人所有のスマートデバイスを業務利用しているか調べたところ、一定の頻度で利用しているという回答が63.1％にのぼった。12年の同様調査との比較では、48％から15.1ポイント増加。BYODに対するニーズが高まっているがうかがえる。

企業でBYODが禁止されているなかで個人所有のスマートデバイスを業務利用しているかどうか

　企業でBYODが禁止されているにもかからわず。個人所有のスマートデバイスを業務利用している人をさらに調査すると、なんらかの業務に関するデータを個人所有のデバイスに保存している人が80.5％にも及んだ。こうした状況は企業にとって大きなリスク。BYODの導入や、BYODを活用できる環境の整備が求められていると言える。

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