購買支援サイト「価格.com」が同サイトユーザーを対象に実施したアンケート調査「価格.comリサーチ『夏のボーナス2014』」によると、この夏のボーナスの推定平均支給額は、55.8万円。昨年夏のボーナス時期の同様調査と比べて1.4万円(2.6%)のアップとなった。
しかし、支給される予定の夏のボーナスのうち、ローン返済などの必要経費などを除いた、自由に使える金額を尋ねると、例年と変わらず半数以上が「10万円未満」と回答。これに対して昨年同様、全体の約4分の3が「不満」と回答するも、「満足」の割合は微増した。
ボーナスの使い道の割合と金額は、昨年よりも割合で増加したのは「金融商品(投資信託、株式等)の購入・外貨預金」「旅行・外出をする(海外)」「金融商品(投資信託、株式等)の補填」。金額での増加は「貯金」「旅行・外出をする(国内)」。割合と金額がともに増加したのは「子供の教育費」だった。
逆に、割合と金額がともに減少しているのは「商品・サービスを購入する」「ローン返済」。そこで、ボーナスで購入したい商品を調査すると、例年どおりトップは「洋服・ファッション関連」だが、購入する人の全体の割合は昨年の17.6%から11.5%へ5.1ポイントの大幅ダウン。他の商品もすべて前年比減となり、これは同調査を開始して以来初の結果だった。
購入商品で昨年2位のノートパソコンは11%から8.6%へ減少して3位にダウン、昨年3位のタブレット端末も10.2%から7.7%へ減少して4位にダウンした。ICT総研が5月28日に発表した「2014年度 タブレット端末市場に関する需要動向調査」では、タブレットの国内出荷台数が12年度の489万台から13年度は713万台と前年度比46%増を記録。今後の国内需要は、14年度に890万台に達し、15年度には1000万台を超える予測している。価格.comリサーチの今回の調査結果は、タブレット端末が市場を拡大するという予測に「待った」をかけた形。アベノミクスの効果が期待ほど大きく表れていないようだ。