MM総研が13日に発表した「2013年度通期国内携帯電話端末出荷概況」によると、2013年度（13年4月～14年3月）のスマホ国内出荷台数は前年度比0.4％減の2960万台でほぼ前年度並みだった。今後は、14年度に2870万台、15年度には2960万台となると見込んでいる。
スマホの普及拡大はひと段落し、しばらくは横ばいで推移するようだが、タブレットは今まさに普及拡大の一途をたどっている。ICT総研が28日に発表した「2014年度 タブレット端末市場に関する需要動向調査」では、タブレットの国内出荷台数が11年度に276万台、12年度に489万台へと拡大。13年度は前年度比46％増の713万台へと成長した。今後の国内需要は、14年度に890万台に達し、15年度には1000万台を超える予測している。
この背景に考えられる要因の1つは製品ラインナップの充実ぶり。13年度には200機種を超えるタブレット端末が販売されたという。なかでも人気を集めているのはアップルのiPad miniとiPadで、同調査でのアンケートでは、満足度がiPad miniは83.3ポイント、iPadは79.4ポイントでワン・ツーを独占。3位はマイクロソフトのSurfaceが78.5ポイントを獲得している。
満足度のトップ3はiOSとWindowsに占められたものの、出荷台数ではAndroidが勢力を増していきそうだ。国内出荷台数をOS別にみると、11年度はiOSの182万台に対してAndroidがわずか9万台だったが、翌12年度はiOSが260万台でAndroidが194万台、13年度は320万台のiOSにAndroidが316万台と接近し、14年度の予測ではiOSの361万台をAndroidが422万台で逆転。15年度はiOSが403万台、Androidが496万台とその差が開いていくようだ。
モバイル端末向けビジネスとしてたとえばアプリ開発は、これまではスマホ向けに市場が拡大してきたが、今後はタブレット向けのアプリ開発にビジネスチャンスが広がる。スマホからタブレットへのシフトからどのようなビジネスに可能性が生まれるかを見定めたい。
