電子情報技術産業協会（JEITA）は毎月、パソコンの国内出荷実績を公表しているが、現行体系での統計となった2007年度以降、3月は単月で過去最高の実績となり、また単月では6カ月連続の対前年比2ケタ増を記録した。
さらに、第4四半期（1～3月）と13年度（4～3月）の出荷実績も、四半期／年度では過去最高の実績。年度においては4年連続の1000万台超を記録している。
2014年3月／2013年度第4四半期／2013年度下半期／2013年度のパソコン国内出荷実績
3月の出荷台数は前年比120.8％の164万2000台で、このうちデスクトップ型は49万8000台（前年比133.6％）、ノート型は114万4000台（同137.1％）、ノート型の占める割合は69.7％だった。第4四半期（1～3月）は前年比130.5％の394万台で、デスクトップ型は125万3000台（前年比145％）、ノート型は268万7000台（同124.7％）、ノート型の比率は68.2％。13年度（4～3月）は前年比108.6％の1210万9000台で、デスクトップが366万1000台（前年比121.1％）、ノート型が844万8000台（同103.9％）、ノート型比率は69.8％となった。
4月1日に消費税が増税されたことから、昨年度は3月末に向けて徐々にその駆け込み需要が高まったとみられる。さらに大きな要因となっているのは、マイクロフトがWindows XP（XP）のサポート期間を4月9日に終了したこと。同日以降はサポートが受けられなくなるため、OSを移行するほか、パソコンの買い換え需要が高かったことがうかがえる。
しかし、買い換えの時期をこのタイミングに合わせて前倒ししたユーザーも多いことから、今後はその反動によりパソコン需要が前年を下回り、市場が低迷することが危惧される。
