総合マーケティング支援を行うネオマーケティングは24日、アンケートサイト「アイリサーチ」を利用して4月15日～17日の3日間に、電子マネーとポイントカードを所有する男女1600名を対象としたアンケート調査を実施した。
電子マネーとポイントカードの利用シーン
利用頻度を尋ねると、「ほぼ毎日」と「週5～6日程度」の合計が電子マネーとポイントカードのどちらも2割超。「週2～4日程度」は電子マネーが2割5分、ポイントカードが3割5分で、「週1日程度」はともに2割5分弱となった。電子マネーとポイントカードの利用シーンとして多いのはコンビニやスーパーでの支払い時で、ほかに電子マネーは電車やバスの運賃、駅売店での支払い時、自動販売機など、ポイントカードはドラッグストアやネットショッピング、家電量販店、ガソリンスタンドなどが挙がった。
電子マネーの機能であればよいもの
機能としてあればよいものを挙げてもらうと、電子マネーの上位は「どこのお店でも使える」や「ポイント還元率が高い」、「チャージできる場所が多い」など。ポイントカードでの上位は、「どこのお店でもポイントを貯められる」や「ポイントの還元率が高い」、「どこのお店でもポイントを使える」などとなった。
ポイントカードの機能であればよいもの
消費税の増税によって節約意識が高まりつつあるほか、支払い時に小銭でのやりとりが増えたことで、それを手間に感じる人は少なくないはず。今回の調査では、消費増税後の電子マネーとポイントカードの利用意向として、「増やしていきたい」と「やや増やしていきたい」の合計が電子マネーは27.8％、ポイントカードは38.8％と3～4割だった。前記のようなユーザーが希望する機能を実現していけば、電子マネーとポイントカードの利用はさらに拡大していくだろう。そこには新たなビジネスチャンスもあるはずだ。
