富士経済は1月6日、「国内化粧品市場のチャネル別調査・分析結果」を発表した。
調査結果によると、「国内化粧品市場」は12年、13年と2年連続1％増が見込まれるとした。14年には消費税の増税によって伸びが鈍化するとみられるが、07年の水準まで市場は回復すると予測した。傾向としては90年代後半以降、ブランドをチャネルごとに展開する戦略が主流だったが、百貨店ブランドのオンライン通販や、訪問販売メーカーによる百貨店カウンターやオンライン通販の展開などボーダレス化が進んだ。
業態別では、構成比が最も高いドラッグストア（12年29％）は、セルフ・トイレタリーブランドの高機能化によって低価格品の需要が安定していることから拡大。通信販売（12年13％）は、11年の震災直後に宣伝を自粛した影響で一時的に縮小したが、12年は反動で拡大した。全国規模での小売店への展開が難しい中小企業がインターネットを主力とした通信販売から参入するケースが増加し、13年も引き続き拡大が見込まれる。
量販店は制度品メーカーのカウンセリングブランドで苦戦。化粧品店・薬局・薬店は市場縮小が続いた。百貨店は高級美容液やクリームの需要が回復し12年は拡大に転じた。
調査期間は2013年9月～10月。
■「調査結果」（http://www.group.fuji-keizai.co.jp/jp/press/index.html）
