トヨタ自動車は今年6月より、渋滞や災害時に通行できる道路をルート案内するアプリ「smart G-BOOK」の個人向け提供を開始。トヨタ純正のカーナビを搭載した車両約330万台の現在位置や運転速度をビッグデータとして収集し、クラウドサーバーに蓄積して解析している。
そこでカギとなるのは、ビッグデータの「母数」だ。純正カーナビを持つ自動車メーカーとカーナビを製造するメーカーが個別でサービスを提供しようとすると、結局、各社の販売台数の範囲でしかデータを集められない。そんな課題を解消しようと、据え付け型のカーナビでトップシェアを誇るパイオニアとNTTドコモが連携した。
ドコモ ドライブネットインフォの利用イメージ
ドコモが12月中旬より提供を開始する無料サービス「ドコモ ドライブネットインフォ」は、パイオニアが開発した次世代自動車向けクラウド基盤「モバイルテレマティクスセンター」とドコモの「しゃべってコンシェル」の音声技術を活用。スマートフォンに話しかけるだけで、最新の渋滞情報や周辺情報が得られる。スマホからリアルタイムな道路情報が投稿できるのも特徴だ。
ただし、ドコモがパイオニアにとって「強敵」になる可能性も否定できない。音声ナビに対応した「Googleマップ」やオフラインでのルート案内も可能な「カーナビタイム for Smartphone」といった地図ナビゲーションアプリが続々と登場。スマホをカーナビの代替として利用するユーザーが増えているからだ。
ドコモの累計契約者数は6180万9100件(2013年10月)、もちろん、すべてのユーザーが使うわけではないが、集まる情報量はトヨタと単純比較して18倍以上に上る。スマホはカーナビにとって強敵かもしれないが、パイオニアにとってはより母数の大きいビッグデータによる精度の高い交通情報が、他社との差別化要因になることは間違いない。スマホに駆逐された小型デジカメの二の舞にならないよう、慎重な事業展開が求められそうだ。
