米調査会社のIDCが現地時間26日にレポートを発表し、スマホの世界出荷台数が2013年に前年比39.3％増で10億台を突破すると予測している。
成熟化しつつあるなかでも市場が拡大する要因の1つとして、先進国では市場が飽和状態である一方、新興国で高まっている低価格スマホへの需要が市場をけん引していくとのこと。スマホの平均販売価格（ASP）は、12年の387ドルから13年には337ドルへ約12.9％下がり、17年には12年よりも約31.5％も安い265ドルへ下落すると分析している。
低価格を背景にスマホの普及がさらに拡大すれば、ネットショッピングで使っていた機器をパソコンからスマホへ変える、あるいはスマホの手軽さから新たにネットショッピングを始める、といったケースが増える可能性がある。アスキークラウド2014年1月号（13年11月22日発売）では特集「対アマゾン 流通本土決戦」をはじめEコマースやECサイトに関する記事を掲載しているが、今回の調査結果からスマホ向けのビジネスチャンスに期待される。
矢野経済研究所が10月に発表したレポートでは、国内でのBtoCにおいて、スマホを使ったEコマース市場規模が13年に1兆3469億円、2015年には2兆円を超える規模に成長すると予測している。スマホを使ったEコマース、つまりスマートコマースが今後は市場として注目度を高めていきそうだ。
スマホの平均販売価格の推移＝新興国（オレンジ）・先進国（青）・世界平均（緑）の比較
