富士経済は6月11日、一般用医薬品（市販薬）市場を12年12月から13年4月にかけて調査した報告書「一般用医薬品データブック2013」を発表した。
調査結果によると、12年の一般用医薬品国内市場は、前年比1．1％減の6043億円となった。13年は同0．5％増の6072億円となる見込み。
13年見込みを分野別にみると、ドリンク剤・ミニドリンク剤が同0．5％減の391億円、皮膚治療薬同6．6％増の161億円、解熱鎮痛剤は同0．5％増の391億円 、鼻炎治療剤は同18．4％増の225億円、外用消炎鎮痛剤は同1．2減の428億円、目薬は同2．5％増の403億円となる見込み。
ここ10年間、一般用医薬品市場は2000年代前半に市場規模の大きい総合感冒薬や総合胃腸薬の減少が続き、ドリンク剤の医薬部外品化が大きな要因となって縮小、07年から08年にはスイッチOTCの新製品や肥満防止剤、禁煙補助薬の需要が実績を底上げし、6297億円とプラスに転じた。しかし、再び09年の改正薬事法施行以降は、リスク分類第1類薬品を中心に店頭販売の規制が痛手となり減少している。
また13年は花粉飛散量が多かったことも追い風になり、順調にスイッチOTCの新製品が（いずれも第1類）需要を獲得しており、販売施策および今後の動きが注目される。
