日々、メディアサイトから配信される膨大なニュース記事の見出しタイトルを掲載し、ユーザーが興味・関心のあるニュースを見つけやすくカスタマイズできるなどの特徴を持つGoogleニュース。Google検索と同様にGoogleニュースでも、アフィリエイト記事（成果報酬型広告連動ブログ記事等）やプロモーション記事、アドバトリアル（記事体広告）、マーケティング記事など、広告的な要素があるコンテンツは禁止している。
こうした禁止事項を単に品質ガイドラインで示すだけでなく、米グーグルは現地時間27日、公式ニュースブログでニュースコンテンツに広告的な要素が混在するメディアをGoogleニュースから除外する警告を発した。メディアサイトでは、品質ガイドラインに抵触する広告的なコンテンツが混在する場合、異なるホストやディレクトリに分け、Googleニュースのクローラーがクロールしないよう、「robots.txt」で設定するなど対応を呼びかけている。
実は、これに先立ち同社では2月に、英フラワーショップのインターフローラに対してガイドライン違反を指摘。検索順位を下げる手動対策を実施している。ガイドラインに反するアドバトリアルがコンテンツに含まれていると判断したうえでペナルティを課したわけだが、Googleニュースがこうした対策を徹底することで、ユーザー側は、迷うことなく営利目的ではないニュースコンテンツだけにたどり着くわけだ。
反面、サイト運営側からすれば、コンテンツの表現方法をはじめトラフィックや露出のさせ方などに細心の注意を払わなければならない。メディアサイトはもちろん、前述の英フラワーショップのようなECサイトも、商品・サービスのリリースといったニュースの扱い方を誤れば、Googleニュースのガイドラインに違反しないとも限らない。
日本国内でもガイドラインの抵触が疑われるサイト支援サービスが複数存在する。また、アクセス数を稼ぎたいがために、それらを利用する販売サイトが見受けられるのも現状だ。
Googleニュースのトップページのイメージ
