クラウドコンピューティングの普及により、オフィスだけでなく自宅や外出先でもネットワークにアクセスし、仕事をするケースが増えつつある。
MMD研究所が、私用スマホをビジネスで利用している25歳～49歳のビジネスパーソン446人に行った調査によると、私用スマホの業務利用で効果を感じている人は73.5%にのぼった。
利用方法を「メール編」「コミュニケーション編」「資料編」「その他」の4項目でさらに質問すると、「メール編」は「会社のサーバーに接続しメールを使用」が37.4%、「会社メールを個人メール等に転送し、メールを利用」が30%、「会社のPCにリモート接続し、メールを利用」が15.5%。「コミュニケーション編」では「社員同士の電話連絡、電話会議に利用」が58.3%、「顧客との電話連絡、電話会議に利用」が47.1%、「社内の連絡先をアドレス帳に登録」が43.7%。
「資料編」は「ホワイトボードや紙の資料を撮影し、閲覧に利用」が31.4%、「資料を個人メールに送信し、閲覧や修正に利用」が29.4%、「資料をDropboxやEvernote、iCloud等に保存し、閲覧や修正に利用」が24.4%。「その他」では、「仕事のスケジュール管理」が44.8%、「社内の無線LANに接続して、社内のシステムの利用」が21.5%、「会社のシステムにリモートアクセスして、会社システムの利用」が19.5%となった。
私用スマホの業務利用方法（資料編)
この結果をみると、多くのビジネスパーソンが私用スマホをビジネスで使いこなしていると感じられるが、しかし、同調査はあくまで「すでに私用スマホをビジネスで利用しているビジネスパーソン」を対象にしたもの。ヴイエムウェア（VMware）による次の調査結果からは、スマホをはじめ、クラウドを活用したワークスタイルとはかけ離れた日本の実態が浮き上がってくる。
ヴイエムウェアでは、シンガポールのマーケティング・リサーチ会社Acorn Marketing & Research Consultantsに委託し、日本をはじめアジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソン約2100人を対象に、ワークスタイル実態調査「VMware New Way of Life Study」を実施した。
これによると、「業務上、ITのモバイル化は必要であると感じる」と回答した割合が8割以上に及んだものの、日本では、会社から支給されているコンピューターの社外持ち出しについて70%が「禁止されている」と回答。その理由（複数回答）の上位で、「情報漏えいの防止」（94%）や「紛失・盗難のリスク」（56%）が挙げられた。
私用モバイル端末を仕事で利用しているか（アジア・太平洋地域との比較）
また、BYOD（Bring Your Own Device：個人所有端末の業務利用）の導入について、「私物のモバイル端末（ノートPC、タブレット端末など）を仕事で使用している」と回答したのは、他のアジア太平洋地域の各国が80～90%に達した一方で日本はわずか22%。さらに、「通勤・移動時間に私物のモバイル端末で仕事をする」と回答した割合は、他のアジア太平洋地域の各国が平均40%だったなか、日本は12%にすぎなかった。
BYODやモバイル端末の活用において、日本が他のアジア太平洋地域各国のなかでも遅れているという実態が明らかとなった。
通勤や移動時間に私用モバイル端末で仕事をしているか（アジア・太平洋地域との比較）
