MM総研は3月13日、「2016年度までのスマートフォン市場規模の予測」を発表した。
2011年度の携帯電話総出荷台数は前年比11．3％増の4190万台となり、4年ぶりに4000万台市場へ回復するとした。うちスマートフォン出荷台数は前年度2．7倍の2340万台で総出荷台数の55．8％。通期で初めてスマートフォンが過半数に達する。
また、2012年度以降のスマートフォン出荷台数（スマートフォン出荷台数比率）は2012年度が2790万台（68．7％）、2013年度が3080万台（75．1％）、2014年度が3340万台（79．3％）、2015年度が3355万台（81．9％）、2016年度が3555万台（83．4％）で、さらなる普及が進むと予測した。
一方、スマートフォンの必要性を感じていない一定規模のユーザーは、従来のフィーチャーフォンを長い買い替えサイクルで使い続けると予測。スマートフォンを敬遠する理由として「データ通信料が高くなること」を挙げるユーザーが多く、スマートフォン移行を促進する改善策として、従量制を取り入れたパケット料金体系の見直しが望まれるとした。
調査は携帯電話ユーザー2500人にWEBアンケートで実施した。
■「調査結果」（http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120120313500）
