10月5日、ブルーコートシステムズは「iPhoneによる企業ネットワークへの影響」と題したメディアアドバイザリを発表した。
これは10月4日（米国時間）の「iPhone 4S」発表でも大きな注目を浴びたアップルのiPhoneが、ネットワークと基幹業務アプリケーションに与える影響を調査したレポートだ。
まず、ソフトウェアのダウンロードによる影響だ。iTunesやiOSの更新プログラムは、1ユーザーあたり800MBの負荷をネットワークにもたらすという。そして前提として、ダウンロードの7割は、更新プログラムが提供されてから48時間以内に発生すると考えられている。
この前提で、従業員1500人の企業で、その半数がiTunesを使用し、2割がiPhoneを使用中／使用予定と仮定する。つまり、iTunesユーザーが750人、iPhoneユーザーが300人だ。この場合、合計の負荷は270GBにもなる。
ビデオ視聴が企業ネットワークに及ぼす影響
続いて、ライブ映像による影響を見てみる。アップルのキーノートや記者会見のライブ映像を視聴する場合、映像の再生画質（480pまたは720p）により、1視聴者あたり平均360MBから1.1GBの負荷がネットワークにもたらされるという。
ここで重要なのは、このようなライブ映像は企業のインターネットゲートウェイや支店のネットワークにおいて、1人あたり平均800kbpsから2.5Mbpsをリアルタイムで消費することだ。つまり、4～5人の従業員がライブ動画を視聴するだけで、支店のネットワーク帯域を使いきってしまう可能性があるのだ。
また、先ほどの1500人の企業で、そのうちの2.5％（38人）がライブ映像を視聴する場合、放送が1時間とすると、その影響は下記のようになる。
ソフトウェアのダウンロードによる影響
ITシステム管理者による対策とは
以上のようなネットワークへの負荷をなくす方法の1つは、ライブ映像とアップルのソフトウェア更新をブロックすることだ。これにより、帯域を保全し、基幹業務アプリケーションを確実に稼動させられる。しかしこの方法では、従業員から苦情が殺到する可能性がある。
代わりに、業務外のアプリケーションが使用する帯域に上限を設ける方法もある。だが、それにはソフトウェア更新のトラフィックと他のトラフィックを識別できる高度なネットワークが必要になるとしている。
そこで同社が提案するのが、まずネットワークを最適化することで負荷を軽減。次に、従業員の業務外のトラフィックが基幹業務アプリケーションをパンクさせる可能性がある場合には、企業の方針を定めた上でこれをコントロールする手法だ。
キャッシュ機能を統合する次世代のWAN最適化ソリューションは、ソフトウェア更新やライブ映像、そのほかのWebコンテンツのローカルサーバーへの保存を可能にするため、インターネットからのダウンロードおよび支店への転送が初めの1回で済むという。続くダウンロードは、WAN最適化装置から、支店のネットワークに負荷なく直接転送されるのだ。
さらに、ライブ映像のストリーム分割を自動的に行なう機能も推奨する。これを使うと、インターネットゲートウェイと支店のネットワーク上で一度ビデオを配信した後は、全ユーザーに転送できる。これにより、ライブ映像を従業員ごとに配信するのではなく、1回で済んでしまう。
キャッシュ機能とストリーム分割機能を統合したWebセキュリティソリューションを導入することで、企業のインターネットゲートウェイで帯域にかかる負荷を大幅に軽減するのだ。
ソフトウェアダウンロードの負荷軽減の効果
ストリーム分割によるライブ映像視聴の負荷軽減の効果
