矢野経済研究所は4月11日、「eラーニング市場に関する調査結果2011」を発表した。
2010年度の「国内eラーニング市場」の市場規模は、前年度比4．5％減の1095億円と予測。インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のeラーニング市場」の規模は、同2．7％増の654億円と堅調に推移する見通し。企業内教育におけるeラーニングの普及およびコスト削減意向、またBtoC市場の好調が寄与した。さらに「グローバル人材育成」プログラムの提供や、外国語会話の映像教育が注目傾向にある。
2011年度の「狭義のeラーニング市場」は、同2．6％増の671億円と予測。特にBtoCサービスのうち、インターネットを経由するサービスの市場規模は、参入事業者の増加や提供サービスの多様化により同10．0％増の110億円と伸びが期待される。
調査期間は2011年1月～3月。調査対象は、eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者など。調査方法は、同社専門研究員による面接取材および、電話・FAX・eメールによるヒアリングを併用。
■「eラーニング市場に関する調査結果 2011」 （http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0278017_01.pdf）
