IMJモバイルは4月4日、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を3月26日から28日にかけて実施し、その結果を発表した。
調査によると、地震後のTwitter利用開始のきっかけは「友人、知人または家族による推奨」が40％と地震前比148％増加。地震後の利用目的は「非常時の連絡手段」が地震前比253％に達した。
地震発生当時の利用内容を尋ねたところ、Twitterが「情報収集」で83．5％、Facebookは「友人、知人の状況確認」56％となり、利用者がプラットフォーム別に利用内容を使い分けていることが分かった。また地震発生後、Twitter利用者は「友人、知人または家族による推奨」という利用きっかけの増加と、「非常時の連絡手段」という新しい利用目的が加わったことで、今後急増することが予想される。
調査方法は、インターネット調査、被災地を除く全国の20歳から59歳のTwitter、Facebookユーザー932人を対象に実施した。
■「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」 （http://www.imjp.co.jp/FileUpload/files/documents/release/2011/imjm20110404_2.pdf）
