インフォマニア、センドメール、ニフティ、パイプドビッツ、ヤフー、楽天の6社は11月15日、迷惑メール対策のドメイン認証技術「DKIM (DomainKeys Identified Mail)」の国内における普及を推進することを目的として、「Japan DKIM Working Group 」を設立した。
同グループは、DKIM の普及および啓発活動、安全な電子メール環境確保のための事業者間の連携強化を目的に、DKIM導入のリコメンデーションの作成、DKIM導入事業者への啓発・協力、DKIMの導入実績等の公表などの活動を展開する。
ドメイン認証技術とは、メールの送信元ドメインが正当なものであることを証明する技術で、送信元のメールアドレス詐称を検知することが可能。迷惑メールの多くが、送信者のメールアドレスを詐称するなりすましメールであることから、ドメイン認証技術を活用することで、正当な送信元のメールと詐称メールの判別が行える。
また、この送信ドメイン技術の中でも、注目を集めているのが「DKIM（ディーキム）」という技術で、メールアドレスの詐称のみならずメール本体の改ざんも検知できることが特長。
■「dkim.jp」（http://www.dkim.jp）
