小学館集英社プロダクションは9月13日、通信教育「ドラゼミ」会員の親の子育て・教育に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。
調査結果によると、学校教育が充分だと思っている親は、全体の15．4％。このうち、幼稚園児を持つ親では、わずか6．6％、小学校低学年の親は18．5％、小学校中学年の親は17．7％、小学校高学年の親は極端に減って2．9％となった。低学年、中学年での学校教育への安心・信頼感が、中学受験や学習の難易度の高まりによって一気に消える傾向が見て取れる。
“塾、家庭教師、通信教育”については、「学校の授業を補うために必要」が60．7％と圧倒的に多く、次いで「受験戦争を勝ち抜くために必要」が13．2％。「なくても構わない」は少数派で6．8％だった。親は学校の授業を第一に考えるが、中学受験や高学年の学習難易度の高まりから、学校だけに頼れないとの認識が徐々に高まっていく傾向にある。
また、「教育、子育てについて責任を果たしているか」という問いに対し、「充分責任を果たしている」と思う親は、未就学児の段階でもっとも低く、学年が上がるにつれて増加。中学受験や高学年の学習難易度が上がることによって、親が思うようにフォローできず、自分の責任を懐疑的に見ていることもわかった。
■「調査結果の詳細」（http://www.shopro.co.jp/news/100913/）
